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横浜ゴム 事業分析

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有価証券報告書(2024-12 期末)・連結

企業解説

1. 企業概要

横浜ゴム株式会社は、タイヤ事業を主軸とし、工業品(MB:マルチプル・ビジネス)を展開するグローバルゴム製品メーカーです。

  • 事業内容・主要製品: 連結売上収益の約9割を占めるタイヤ事業では、乗用車用からトラック・バス用、農業機械、建設車両用(OHT:オフハイウェイタイヤ)まで幅広く手掛けております。MB事業ではコンベヤベルト、ホース、防舷材、航空部品等を提供しています。
  • 主要顧客・競合: 国内外の主要自動車メーカー、農機・建機メーカー、タイヤ小売店が主要顧客です。競合はブリヂストンや住友ゴム工業などの国内勢に加え、ミシュランやコンチネンタル等の欧州勢、ならびに急速に台頭する新興国メーカーです。
  • 競合環境: 近年は低価格な新興メーカーの台頭が著しく、同社は高付加価値品(18インチ以上の大口径タイヤ)へのシフトと、利益率の高い生産財(OHT事業)の拡充により差別化を図っています。

2. 要点(3行)

  • M&Aによる急成長: 2023年のTWS買収の通期寄与と、2025年2月のGoodyear社OTR事業買収により、売上収益1兆円の大台を突破し、2026年度に1.25兆円を目指す攻めの姿勢が鮮明。
  • 構造改革の断行: OHT事業の拠点再編に伴い、ハデラ工場(イスラエル)やプラハ工場(チェコ)の閉鎖を決定し、計114億円の減損損失・閉鎖関連損失を計上。将来の収益性改善を優先。
  • 株主還元の強化: 当期配当を前期の84円から98円へ大幅増配し、さらに2025年には上限60億円の自社株買いと約371万株の消却を決定するなど、還元姿勢を強化。

3. 業績・収益性のトレンド

  • 収益状況: 売上収益は1兆947億円(前期比11.1%増)と過去最高を更新。親会社の所有者に帰属する当期利益は749億円(同11.4%増)となりました。

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業績チャート

成長性の軌跡

● 売上高(棒、左軸) ● 当期純利益(折れ線、左軸) ● 経常利益率(折れ線、右軸)

資本効率の解剖

ROE

デュポン分解(ROE = 純利益率 × 総資産回転率 × 財務レバレッジ)

還元と評価

■ EPS 1株当たり純利益(棒・左軸) ■ DPS 1株当たり配当(棒・左軸) ● PBR 株価純資産倍率(折れ線・右軸) DPS÷EPS=配当性向

キャッシュフローの質

■ 営業CF(棒・正側) ■ 投資CF(棒・負側) ■ 財務CF(棒・負側に積み上げ) ● 当期純利益(折れ線)

財務諸表

経営指標

項目 2020年12月期2021年12月期2022年12月期2023年12月期2024年12月期
連結経営指標等
売上収益 5510.9億円 6708.1億円 8604.8億円 9853.3億円 10947.5億円
税引前利益又は税引前損失(△) 334.9億円 852.0億円 716.2億円 1059.8億円 1153.6億円
当期利益又は当期損失(△):親会社の所有者に帰属 263.1億円 655.0億円 459.2億円 672.3億円 749.2億円
当期包括利益:親会社の所有者に帰属 69.5億円 1203.6億円 995.6億円 1359.3億円 1735.8億円
親会社の所有者に帰属する持分 4155.5億円 5253.1億円 6144.2億円 7395.6億円 8939.7億円
総資産額 8603.7億円 9849.9億円 11510.8億円 16004.6億円 17355.4億円
1株当たり親会社所有者帰属持分 2,591.44円/株 3,275.98円/株 3,823.47円/株 4,600.78円/株 5,605.46円/株
基本的1株当たり利益又は損失(△) 164.09円/株 408.47円/株 286.38円/株 419.32円/株 467.81円/株
希薄化後1株当たり利益又は損失(△) 163.92円/株 407.86円/株 285.8円/株 418.31円/株 466.57円/株
親会社所有者帰属持分比率 48.3% 53.3% 53.4% 46.2% 51.5%
親会社所有者帰属持分利益率 6.3% 13.9% 8.1% 9.9% 9.2%
株価収益率 935.0% 451.0% 719.0% 771.0% 727.0%
営業活動によるキャッシュ・フロー 782.9億円 683.0億円 392.3億円 1597.4億円 945.0億円
投資活動によるキャッシュ・フロー -278.6億円 -44.8億円 -463.6億円 -3440.2億円 -13.9億円
財務活動によるキャッシュ・フロー -465.5億円 -552.0億円 351.7億円 2057.6億円 -632.1億円
現金及び現金同等物 307.6億円 425.2億円 755.7億円 976.1億円 1362.2億円
従業員数 2725200.0% 2722200.0% 2846800.0% 3361700.0% 3419800.0%

貸借対照表

項目 前期当期
財政状態計算書
資産 16004.6億円 17355.4億円
流動資産 6181.1億円 7497.1億円
非流動資産 9823.5億円 9858.3億円
資産 16004.6億円 17355.4億円
負債及び資本 16004.6億円 17355.4億円
負債 8516.6億円 8315.3億円
資本 7487.9億円 9040.1億円
負債及び資本 16004.6億円 17355.4億円

損益計算書

項目 前期当期
損益計算書
合計 9853.3億円 10947.5億円
売上原価 6594.4億円 7049.9億円
売上総利益 3258.9億円 3897.5億円
販売費及び一般管理費 2267.6億円 2553.7億円
セグメント利益(事業利益) 991.3億円 1343.8億円
その他の収益 75.6億円 60.8億円
その他の費用 63.4億円 213.0億円
営業利益(△損失) 1003.5億円 1191.6億円
金融収益 127.6億円 55.5億円
金融費用 71.4億円 93.5億円
税引前利益(△損失) 1059.8億円 1153.6億円
法人所得税費用 375.4億円 392.3億円
当期利益(△損失) 684.3億円 761.3億円
当期利益(△損失)の帰属
基本的1株当たり当期利益(△損失) 419.32円/株 467.81円/株
希薄化後1株当たり当期利益(△損失) 418.31円/株 466.57円/株

キャッシュフロー計算書

項目 前期当期
キャッシュ・フロー計算書
営業活動によるキャッシュ・フロー 1597.4億円 945.0億円
投資活動によるキャッシュ・フロー -3440.2億円 -13.9億円
財務活動によるキャッシュ・フロー 2057.6億円 -632.1億円
現金及び現金同等物の為替変動による影響 5.5億円 81.5億円
換算差額を加算後の増減額及び換算差額がない場合の増減額に用いる。 220.4億円 380.4億円
現金及び現金同等物 976.1億円 1362.2億円
連結の範囲の変更に伴う現金及び現金同等物の増減額(△は減少) 5.6億円
現金及び現金同等物 976.1億円 1362.2億円