ブリヂストン 事業分析

1. 企業概要

株式会社ブリヂストンは、世界最大手のタイヤ・ゴムメーカーです。乗用車から鉱山車両、航空機用までの多種多様なタイヤの製造・販売を中核事業（売上の約94％）とし、タイヤの摩耗状況などを管理する「ソリューション事業」への転換を急いでいます。その他、化工品、スポーツ用品、自転車などの多角化事業も展開。主要顧客はトヨタ自動車をはじめとする大手自動車メーカーから一般消費者、鉱山・建設業者まで多岐にわたります。ミシュラン（仏）やグッドイヤー（米）と並ぶ世界３強の一角であり、ブランド力と高付加価値商品（18インチ以上の高インチタイヤ等）に強みを持ちます。

2. 要点(3行)

1. 107期は売上高4兆4,295億円（前年比0.01%減）、調整後営業利益4,937億円（2%増）と、外部環境の悪化を売値・MIX改善で跳ね返し実質増益を確保。
2. 総額3,000億円の大規模自社株買いの完遂、1対2の株式分割、配当性向約50%（年間配当230円）など、極めて積極的な株主還元姿勢を継続。
3. 米国での不確実な税務ポジションの取崩（約600億円）等の税金費用の戻入れにより、親会社株主帰属の当期利益は3,273億円（15%増）と大幅増益を達成。

3. 業績・収益性のトレンド

売上収益は4兆4,295億円とほぼ横ばいでしたが、中身は大きく変化しています。北米の新車用（OE）タイヤ需要減や南米の景気悪化が下押し圧力となった一方、市販用プレミアムタイヤの伸長と為替影響が寄与しました。 収益性については、原材料高やインフレ影響を「適切な価格転嫁（売値の改善）」と「高付加価値品へのシフト（MIX改善）」で相殺。その結果、調整後営業利益率は11.1％（前年比0.2pt上昇）と改善傾向にあります。

• ROE: 8.6%（前年8.1%）と着実に向上。